強みを支える機能一覧

運用担当者の負担を軽減する様々な工夫

回答状況確認

従業員の回答状況を簡単に集計確認するための仕組み

  • 役職者(災害対応チームや組織長)など、あらかじめ設定した権限に応じて、
    従業員の安否回答状況を確認できます。
  • 回答状況を確認できる管理者・役職者の人数に制限はありません。
    権限が付与されていれば誰でも確認可能です。
  • スマートデバイスアプリ、PC、携帯電話(フィーチャーフォン)からいつでも、どこでも確認することが可能です。
  • 部署毎や出社可能者などの条件抽出ができます。

社員情報一括登録

大量の社員情報を一括で容易に登録できる仕組み

  • 氏名、所属などの基本情報は管理者が表計算ソフトを利用して一覧を準備し一括で登録できます。
  • 自宅電話番号、個人携帯番号、住所などの個人情報は個々の従業員が登録します。(管理者でも内容を確認できないように設定することが可能です。)

多彩な発信方法

利用場所や目的に応じて発信できる3つの仕組み

  • 気象庁の地震情報と連携して自動発信できます「地震自動連絡」(オプション)
  • PC、スマートデバイス、携帯電話(フィーチャーフォン)から事前に作成したテンプレートを使って発信できます。「手動発信」
  • 「ハイパーマルチコマンダー」(オプション)を使用してボタン装置からの発信ができます。
  • 自動
    連絡指示

    地震情報自動連絡
    (オプション)

    気象庁が地震情報と連携、指定地域で設定震度を超える地震が発生した場合に自動連絡。
    発生地域・震度・勤務者・移住者などで設定できます。

  • 手動
    連絡指示

    手動発信

    テンプレート(定型文)を事前に作成し、WEBや音声から手動連絡。

  • ボタン装置
    からの
    連絡指示

    ハイパーマルチコマンダー®
    (オプション)

    ボタン操作で各種連絡の実施が可能。PC操作の必要がないため、守衛室などの設置に最適。

グループ企業を含めた運用にも柔軟に対応

グループ会社を意識した容易な登録・利用を可能にした仕組み

  • 部署毎に連絡や回答結果の閲覧を行う権限設定ができます。
  • 部署の兼務や部署にとらわれない仮想の横断組織を設定することができます。

多彩なエリア設定機能

地震自動連絡を実態に合わせて容易に設定するための仕組み

  • 地震自動発信の条件を震度とエリア毎に最大32パターンまで指定可能です。
  • 指定エリアは、気象庁による区分(187地域)に従って区分けされたエリアから選択します。
  • 様々な拠点に工場や支社を構えている複雑な組織構成にも対応できます。