安否確認のエマージェンシーコール機能一覧（他社安否確認システムからの乗換え理由）

他社安否確認システムからの乗換え理由

「せっかく契約した安否確認システムが使えなかった。」
これは、東日本大震災の時にいちばん耳にした他社システムの評判です。
通信回線が輻輳している中でも、エマージェンシーコールは、問題なく稼働し、多くのお客様の信頼を得ることができました。
このときの実績により、「最も信頼できる安否確認システム」と評価され、当時450社（2011年3月）の御利用企業数が現在では、1,000社（2016年6月）となっております。
ご利用社数が増えても、熊本地震で変わらず安定稼働してお客様のお役に立つことができました。
以下に他社サービスと比較して、エマージェンシーコールが選ばれるポイントをご紹介させていただきます。

項目	他社システムの問題
稼働の安定性	システムが安定せず、いざという時役に立たなかった東日本大震災において、通信網の輻輳や利用の集中など様々な原因で正しく使えなかった。（例）・メールが届かない。・回答画面が開かない。・集計画面が込み合って結果が見れない。	安定稼働し、安否確認を問題なくできた東日本大震災で、問題なく稼働し、お客様からのクレームはありませんでした。この実績が評価され、その後、切換え等のお客様が増加しております。
送付先媒体	メールアドレスのみ	連絡の送付先媒体が複数あり連絡通達率が高いメール、電話、FAX、スマホアプリなど豊富な連絡媒体を備えており、これらを組み合わせることにより気づくことが可能。
連絡先個数	1回の連絡先の指定が少ないので気付かない可能性がある 1回の連絡で送信できる連絡先の数が少ない。例えば、時間帯により見ているメールが異なるので、メールだけでも、3個以上は登録したい。（例）・会社支給携帯電話のメール・個人持ち携帯電話のメール・会社ＰＣのメール	1回に指定できる連絡先が10個なので連絡通達率が高い 1回の連絡で送信できる連絡先は10個まで登録可能です。登録順に回答するまで連絡発信することができます。
集計機能利用制限	集計結果を見れる人数に上限がある操作できる人数に上限があるため、例えば、現場の課長職以上に集計結果を閲覧させる権限割り当てができないなど、運用上の問題が発生する。	閲覧、連絡管理者数に制限なし最大契約人数まで権限を与えられるので、組織構造に応じた柔軟な運用が可能となります。また、スマホアプリからのご利用も可能です。
集計の柔軟さ	組織や役職に応じた集計確認ができない組織、役職に応じて、自分の確認すべき範囲に絞って集計画面で見れない。全社一括集計のみである。	組織や役職に応じてた集計確認を可能に組織、役職に応じて、集計画面をご利用いただけます。
利用者の回答手段数	WEB画面による単一回答操作年配社員には、メールが届いてWEBで回答することに抵抗がある人がいるのに、WEBの単一操作しか提供されていない。	WEB、音声ガイダンス、スマホなど複数回答操作を提供回答操作として複数インターフェースを提供しており、利用者のやり易い方法で回答が可能
上長の代理回答	上長による一括代理回答ができない上長による一括代理回答ができないため、他の手段で上長が確認しても、本人が回答しない限りカウントされない。	一括代理回答が可能上長が他の手段で確認した情報を部下に代わってシステムに代理回答可能なため、柔軟な運用が可能となる。
大規模組織対応	部署の組織階層数に制限があるシステムで表現できる組織階層数に制限があるため、送信先指定や集計結果表示に制限されてしまう。	部署の組織階層数に制限なし組織階層に制限がないため、送信範囲や集計範囲が自由に設定できる。
設定ミス対策	メールアドレスエラー該当者へ通知ができない間違ったメールアドレス設定のままだと、いざと言う時に安否確認が届かない。	管理者画面から簡単操作で発見・通知できるメールアドレスエラー該当者を簡単操作で見つけることができ、見つけ出した該当者に対し音声で修正を通知することができる。（メールが届かなくても、電話で連絡）
地震対象地域指定	地震検知地域が都道府県単位気象庁が発表する単位と異なるため、離島を外すことができず、社員がいない地域で検知しても連絡してしまう。	気象庁の発表する単位とあった細かな地域設定気象庁が発表する単位と異なるため、小笠原諸島などを外すことが可能。

項目	他社システムの問題
稼働の安定性	システムが安定せず、いざという時役に立たなかった東日本大震災において、通信網の輻輳や利用の集中など様々な原因で正しく使えなかった。（例）・メールが届かない。・回答画面が開かない。・集計画面が込み合って結果が見れない。	安定稼働し、安否確認を問題なくできた東日本大震災で、問題なく稼働し、お客様からのクレームはありませんでした。この実績が評価され、その後、切換え等のお客様が増加しております。
送付先媒体	メールアドレスのみ	連絡の送付先媒体が複数あり連絡通達率が高いメール、電話、FAX、スマホアプリなど豊富な連絡媒体を備えており、これらを組み合わせることにより気づくことが可能。
連絡先個数	1回の連絡先の指定が少ないので気付かない可能性がある 1回の連絡で送信できる連絡先の数が少ない。例えば、時間帯により見ているメールが異なるので、メールだけでも、3個以上は登録したい。（例）・会社支給携帯電話のメール・個人持ち携帯電話のメール・会社ＰＣのメール	1回に指定できる連絡先が10個なので連絡通達率が高い 1回の連絡で送信できる連絡先は10個まで登録可能です。登録順に回答するまで連絡発信することができます。
集計機能利用制限	集計結果を見れる人数に上限がある操作できる人数に上限があるため、例えば、現場の課長職以上に集計結果を閲覧させる権限割り当てができないなど、運用上の問題が発生する。	閲覧、連絡管理者数に制限なし最大契約人数まで権限を与えられるので、組織構造に応じた柔軟な運用が可能となります。また、スマホアプリからのご利用も可能です。
集計の柔軟さ	組織や役職に応じた集計確認ができない組織、役職に応じて、自分の確認すべき範囲に絞って集計画面で見れない。全社一括集計のみである。	組織や役職に応じてた集計確認を可能に組織、役職に応じて、集計画面をご利用いただけます。
利用者の回答手段数	WEB画面による単一回答操作年配社員には、メールが届いてWEBで回答することに抵抗がある人がいるのに、WEBの単一操作しか提供されていない。	WEB、音声ガイダンス、スマホなど複数回答操作を提供回答操作として複数インターフェースを提供しており、利用者のやり易い方法で回答が可能
上長の代理回答	上長による一括代理回答ができない上長による一括代理回答ができないため、他の手段で上長が確認しても、本人が回答しない限りカウントされない。	一括代理回答が可能上長が他の手段で確認した情報を部下に代わってシステムに代理回答可能なため、柔軟な運用が可能となる。
大規模組織対応	部署の組織階層数に制限があるシステムで表現できる組織階層数に制限があるため、送信先指定や集計結果表示に制限されてしまう。	部署の組織階層数に制限なし組織階層に制限がないため、送信範囲や集計範囲が自由に設定できる。
設定ミス対策	メールアドレスエラー該当者へ通知ができない間違ったメールアドレス設定のままだと、いざと言う時に安否確認が届かない。	管理者画面から簡単操作で発見・通知できるメールアドレスエラー該当者を簡単操作で見つけることができ、見つけ出した該当者に対し音声で修正を通知することができる。（メールが届かなくても、電話で連絡）
地震対象地域指定	地震検知地域が都道府県単位気象庁が発表する単位と異なるため、離島を外すことができず、社員がいない地域で検知しても連絡してしまう。	気象庁の発表する単位とあった細かな地域設定気象庁が発表する単位と異なるため、小笠原諸島などを外すことが可能。

強みを支える機能一覧

他社安否確認システムからの乗換え理由