【2017年2月9日（木）、3月10日（金）東京開催】危機の際の情報 共有メールと電話で十分ですか？ 情報収集・情報伝達はどうするべきか

企業における危機は、いまや自然災害による被災リスクだけに留まりません。
不祥事発生による信用失墜、重要情報の漏洩や大規模システム障害、製品事故による巨額賠償請求、内部告発など、企業の業種・規模を問わず様々な危機が発生する可能性に晒されています。
危機発生時の初動で最優先すべきなのは被害の全体像をつかむことです。
現場は被害情報の第一報を迅速に送信し、受け取る側はその情報を即座に整理して状況の大枠をとらえなければなりません。
そのためには、迅速に情報共有が可能な情報共有ツールが有効とは知りつつも、費用や運用管理がネックとなり導入を諦めている企業様が少なくありません。
しかし、平時の組織機能では局面を打開できない危機が発生した場合のコミュニケーションはメールと電話で果たして十分なのでしょうか。これからの企業に求められる危機管理対策と、伴う情報共有・伝達のあり方について考えてまいります。