東日本大震災・熊本地震の実績

これまでの震災での活用

東日本大震災における稼働実績

東日本大震災では、発災以降、安定して稼働し、お客様の安否連絡を問題なく発信することができました。
安否確認の24時間後の回答率は、被災地に本社を構える某企業では96.3%、関東地方に本社を構える某企業では99.5%、東日本全域にオフィスを構える某企業では96.0%といずれも高い回答率を得ることができました。
これらの結果を見ても、企業内の情報連携ツールとして役立つことが実証されました。

例1 直接被災地にあるA社(宮城県、仙台市)では、地震発生24時間後の回答率96.3% 地震発生から約30分後、50%の安否確認
例2 関東地方のB社(東京都)では、地震発生24時間後の回答率99.5% 地震発生から約2時間後、50%の安否確認
例3 広域にわたる確認が必要なC社(東日本全域)では、地震発生24時間後の回答率96.0% 地震発生から約3時間後、(連絡開始から約2時間後)50%の安否確認

また、安否確認以外にも、「従業員の出社可否確認」や「従業員への緊急連絡」にもご利用いただき、緊急時に連絡した情報が確実に伝わっていることを確認できる仕組みが高く評価されました。

地震発生以降も、継続して活用いただきました。 いきなり夜間に発表された計画停電でも、迅速に対応します。

熊本地震における稼働実績

熊本地震でも、発災以降、安定して稼働し、お客様の安否連絡を問題なく発信することができました。スマートデバイスのアプリ機能など、新しい連絡手段が増えたことにより、安否確認24時間後の回答率100%を達成した企業もございました。
また、以下のエマージェンシーコールの仕様が、熊本地震のような群発地震でもストレスなく利用することができたと評価されました。

  • 震度5弱以上の地震が17回発生した中で、再通知抑止機能により、
    必要最小限の連絡に絞って送信した。
  • 複数媒体へ繰り返し連絡する機能により従業員が安否確認を確実に受信できた。
  • 地震自動連絡の震源地の設定範囲が、適正化されており漏れなく連絡できた。